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経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development：OECD）加盟国で、放射線検査の把握が可能な国々の中で、わが国は画像診断機器の普及率が最も高い。しかし、年々増加する医療被ばくに対応するために、原子放射線の影響に関する国連科学委員会（United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation：UNSCEAR）、国際放射線防護委員会（International Commission on Radiological Protection：ICRP）、国際原子力機関（International Atomic Energy Agency：IAEA）、世界保健機関（World Health Organization：WHO）といった国際機関や団体が協力して、エビデンスベースの医療放射線防護の実現に向けた検討が行われており、その対策の1つが、防護の最適化のための診断参考レベル（Diagnostic Reference Level：DRL）の適用と普及である。DRLは、超えてはならない線量値（線量限度）ではなく、優れた診療と劣った診療の境界でもない。各施設で用いている典型的な線量がDRLを超えているか判断し、もし超えていれば、検査時の線量が最適化されているかどうか見直し、使用機器の性能やプロトコル（撮影条件）などを再考し、より適正な線量の使用に向けた対策を講じるための機会となる。現在、CTの標準的撮像条件は120kVの管電圧を用いたものがstandard dose CTとされているが、機器の進歩により時代とともに“標準的（standard）”は変化するものと思われる。