新聞社の徹底研究 6社パッケージ版

創出版編集部

1,500円(税込)

創出版の業界徹底研究シリーズ

「新聞社の徹底研究」 全6社分を一つにまとめました。

【目次】

■朝日新聞篇
創2016年3月号掲載 中期経営計画掲げた朝日新聞社のめざすもの
  「総合メディア企業へ」というスローガン
  若手・中堅社員によるACTから481の提案
  35歳以下の社員による「U35」チームが発足
  メディアラボなど新規事業への取り組み
  朝日新聞デジタルの「バーチャル高校野球」
  デジタル編集をこの秋に編集部門へ移動
  「コンテンツファースト」という新たな考え方
  パブリックエディターの約1年間の経過
  朝日新聞出版の出版活動の現状は
創2015年4月号掲載 朝日新聞社がめざす「信頼回復と再生」の中身
  朝日新聞バッシングがもたらしたものは何か
  「信頼回復と再生」めざす取り組みの全体像は
  再生計画の目玉はパブリックエディター制度
  調査報道にこれからどう取り組むのか
  車の両輪を構成する様々な構造改革
  メディアラボが進める新しい試み
  朝日新聞デジタルの現状はどうなのか
  逆風の中で暗中模索朝日新聞出版の雑誌
創2014年4月号掲載 未来メディアへ向けた朝日新聞社の攻勢
  未来メディアプロジェクトとメディアラボ
  データジャーナリズムとMITとの連携
  朝日新聞デジタルとザ・ハフィントン・ポスト
  猪瀬スキャンダルや日展・全日展のスクープ
  安倍政権めぐる取材で「政治・政策取材センター」
創2013年4月号掲載 朝日新聞社でさらに進む紙とデジタルの連携
  新年企画として始まったビリオメディア
  SNSへの取り組みと「取材過程の可視化」
  隠し撮り映像を公開した「手抜き除染」スクープ
  大幅リニューアルの朝日新聞デジタル
  ザ・ハフィントン・ポストとの合弁会社を設立
  『よりぬきサザエさん』が大ヒットの朝日新聞出版
創2012年4月号掲載 朝日新聞社のめざす「ハイブリッド型メディア」
  朝日新聞デジタルの新しい取り組み
  融通無碍の態勢で調査報道に注力
  自らの責任も含めて新聞報道を検証
  記者クラブ依存から脱却するための試みも
  教育事業を統合しようと教育総合センター設立
  朝日新聞出版の震災・原発関連書
創2011年4月号掲載 朝日新聞社がめざす「紙も、電子も」
  大阪地検告発スクープのチームは移籍組
  秋山社長の戦闘モードの意味するものは
  「ハイブリッド型メディア」と電子版の開始
  4月紙面改革の柱は教育面の拡充
  『悪人』が大ヒット!朝日新聞出版の現状は
創2010年4月号掲載 朝日新聞社が取り組む大胆な組織変革
  記者会館の中の「政権取材センター」
  2012年度末までに4500人体制を
  将来に備えたクロスメディア戦略
  順調に契約を伸ばす「EZニュースEX」
  「朝日インタラクティブ」設立の狙いは?
  『週刊朝日』の健闘と朝日新聞出版の現況

■読売新聞篇
創2016年3月号掲載 読売新聞社が取り組む「紙とデジタル」
  医療部記者らが見事なスクープ
  医療問題には以前から手厚い取り組み
  年頭の挨拶で渡辺会長が飛ばした檄とは
  昨年末からスタートした「読売タブレット」
  910万を超える新聞の戸別配達にも尽力
  医療と並んで教育でも様々な取り組み
  読売本社ビルに移転した中央公論新社
創2015年4月号掲載 
  救急車で運ばれたメディア界のドン
  年末の解散総選挙と読売新聞の報道
  紙とデジタルどちらに軸足?
  「読売中高生新聞」創刊と教育ネットワークたちあげ
  業界初の試み「適正報道委員会」
  中央公論新社との連携を強化
  本紙創刊140周年で様々な取り組み
創2014年4月号掲載 新社屋で迎える『読売新聞』創刊140周年の立ち姿
  超高層新社屋で業務開始、玄関前付近に三日月花壇
  編集系フロアを貫く大きな吹き抜け空間
  記念式典で首相が祝辞、主筆は諮問会議の座長に
  創刊140周年記念事業、ロゴマーク制作や美術展
  記者教育の強化と変革、個性に合わせたOJT
  消費税率引き上げでも「新聞は必需品」だから…
創2013年4月号掲載 部数や業績は〝天気晴朗〟でも〝三角波〟に洗われる読売新聞
  〝1000万部〟へのこだわり
  〝冤罪事件〟を覆すスクープ
  経営戦略本部を新設
  電子分野の新展開「読売プレミアム」
  〝三角波〟がたつ〝周辺事態〟
創2012年4月号掲載 読売新聞が震災後も掲げた「1000万部」の旗印
  17年ぶりの1000万部割れ
  グループ各社の経営体制を大刷新
  総勢約370人で大震災を取材
  原発に関する基本姿勢は……
  垣根を超えた社内勉強会
  新社屋の完成は2013年秋の予定
  業界の関心事「読売電子新聞」は!?
創2011年4月号掲載 
  大手町の旧本社跡に高さ200mの新社屋を建設
  「実質無借金経営」を生み出した1004万部の行方
  「医療の読売」のイメージを支える「医療ルネサンス」
  「読売KODOMO新聞」を3月3日に創刊
  YOLでも「医療」で〝一点突破全面展開〟の様相
創2010年4月号掲載 じわり変身する読売新聞「総合メディア集団」の姿
  ポケモンがキラーコンテンツに
  販売店にまで波及する企画
  有料サイト「yomiDr.」開設
  「総合メディア集団」と電子メディア
  「老人の性」の問題に踏み込む
  「無借金経営」だというが…

■毎日新聞篇
創2016年3月号掲載 毎日新聞がめざす新たなジャーナリズム
  動画ジャーナリズムが新たな局面を切り開く
  会員が伸びている「デジタル毎日」
  「戦後70年企画」は今年も継続
  昨年、分社化した毎日新聞出版の現況
  大人向けラノベを隔月で3点ずつ刊行
創2015年4月号掲載 「開かれた新聞」掲げる毎日新聞社の出版分社化
  特別報道グループの調査報道スクープ
  紙面づくりを可視化する「毎日ジャーナリズム」
  「写真映像報道センター」をこの春に開設
  将来を見据えてデジタル化への取り組み
  この春、分社化により「毎日新聞出版」設立
創2014年4月号掲載 毎日新聞社が掲げる「新聞の新しいスタンダード」
  予想以上の伸びを示した「愛読者セット」
  デジタル化の取り組みとグループ内の結束強化
  「くらしナビ」面に創設された「おんなのしんぶん」
  新聞内デイリーマガジン夕刊編集部
  編集部門に創設されたデジタル報道センター
  分社化とあわせ検討『サンデー毎日』の存続
  新聞界が二極化する中でリベラルな言論への期待
創2013年4月号掲載 ホールディングス化2年、毎日新聞の正念場
  デジタル新媒体「TAP‐i」創刊
  脱発表ジャーナリズム特別報道グループ活躍
  反響の大きかった新年企画「イマジン」
  子どもと新聞をつなぐ「教育サポーター」制度発足
創2012年4月号掲載  140周年の毎日新聞、デジタル新媒体創刊
  効率化・迅速化狙い、グループ間協力体制強化
  調査報道のための「特別報道グループ」発足
  首都圏の支局を東京本社社会部傘下へ
  津波到来の瞬間を捕え新聞協会賞
  デジタル新媒体、春以降に創刊
創2011年4月号掲載 毎日新聞社が進める3度目の紙面「改革」
  共同通信再加盟と地方紙提携の「改革」
  新学習指導要領が小学生新聞に追い風
  ネットと紙をつなぐ媒体「MAINICHI RT」
  新聞販売店とコンビニの意外な連携
創2010年4月号掲載 毎日新聞社の共同通信再加盟の狙いと現実
  共同通信への再加盟と一部地方紙との提携
  スリム化により通信部の一部休止
  若年層の新聞離れにどう対応するのか
  提携によって編集現場はどうなる
  広告モデルのニュースサイトは厳しい
  『サンデー毎日』初の女性編集長就任後は

■日経新聞篇
創2016年3月号掲載 FT買収!日本経済新聞社のグローバル&デジタル戦略
  FT買収をめぐる1000日の交渉
  年明けからFTとの共同特集を次々と
  拡大強化されるアジア情報の発信
  女性と若者を獲得する日経電子版の動向
  動画を含め拡充される電子版のコンテンツ
  関連会社・日経BPとID統合で連携強化
創2015年4月号掲載 日本経済新聞社の電子版とグローバル戦略
  「日経電子版」拡大読者が各層に広がる
  女性読者拡大に様々な取り組みも
  昨年、エバーノートと資本・業務提携
  英文媒体を軸に成長戦略、アジア編集総局の開設も
  ID統合などさらに進む日経グループの連携
創2014年4月号掲載 複合メディアとグローバル、日経新聞が加速する2つの戦略
  複合メディアとグローバル、2つの戦略を加速
  若年層の伸びが目立つ日経新聞電子版
  デバイスの多様化で電子版の読み方も多様化
  女性会員の増加とウーマノミクス・プロジェクト
  アジア編集総局の開設など本格的な海外展開
  日経BP社とのID統合でグループの連携が拡大
創2013年4月号掲載 電子版好調の日経新聞がめざす「紙と電子の複合」
  「立体編集」と呼ばれる電子版ならではの手法
  日経のブランドへの徹底したこだわり
  デジタル化とともにグローバル事業も強化
  TBSと立ち上げた共同事業組合
  関連会社・日経BP社とデジタルでも連携
創2012年4月号掲載 電子版3年目、日経新聞の新たな取り組み
  「攻め」で挑む3年目の電子版
  電子版の読まれ方が多様化した理由とは
  若者読者獲得に繋がった新デバイスへの対応
  電子版の登場で読者との距離感は?
  海外への情報発信やネット放送への対応も
  日経BP社との連携がより密接・重要に
創2011年4月号掲載 
  1年を経た電子版は「順調に推移」
  今後の課題は「マルチデバイス対応」
  「紙媒体の再強化」掲げ「攻め」の姿勢に
  グループの総合力を高めるべく連携強化
  日経BP社が掲げる「デジタル」と「アジア」
  日経本社のネット事業と、どう連携するか
創2010年4月号掲載 日経新聞社が社運をかける電子新聞
  紙の新聞との併読を意識した価格設定
  「Web刊」という電子版の位置づけ
  奥の間に入るための有料会員
  電子版開始にあわせてデジタル営業局発足
  厳しさ続く日経の収益環境
  14%値上げもさしたる混乱なく
  経営環境厳しい日経BPなど出版部門

■産経新聞篇
創2016年3月号掲載 
  昨年11月に産経デジタル10周年記念パーティー
  マイクロソフト社との関係が変わった背景
  独自コンテンツを拡充することで対抗
  産経デジタルは商社、産経新聞はメーカー
  サンスポと夕刊フジの紙とウェブの関係
  「産経動画倶楽部」動画広告をセールス
創2015年4月号掲載 産経新聞が取り組むデジタル化と新規事業
  敢えて物議をかもす作戦?最近の紙面論調
  産経デジタルが単独のニュースサイト
  新規事業開発を狙うプロジェクト推進本部
創2014年4月号掲載 新規事業を模索する産経新聞社の今後の行方
  プロジェクト推進本部の3つの柱
  新たにスタートした「終活」事業
  「終活」を扱う異色の雑誌『ソナエ』
  産経新聞出版から『呆韓論』大ヒット
創2013年4月号掲載創刊80周年迎えた産経新聞の今後の行方
  デジタル事業で4つの新たなサービス
  公営レースを網羅した「サンスポ予想王TV」
  埋もれた良品を記事で紹介「産経ネットショップ」
  大手マスコミの強みを生かしたイベントとの連動
  新たな取り組み人材育成事業
創2012年4月号掲載 反転攻勢なるか、産経新聞社の多様な試み
  スポーツ紙が苦戦する中、サンスポが元気
  韓国エンタメ情報紙「韓Fun」が大人気
  落ち込みを減らすためにネットとの連動を
  産経デジタルを中心に様々なデジタル事業
  新聞社がeコマース事業を行う意味
創2011年4月号掲載産経新聞のデジタル化と出版の活発な取り組み
  デジタル部門で先行、チャンスを模索
  Webサイトは好調「産経フォト」を新設
  雑誌や書籍では新たな企画を連発
創2010年4月号掲載 韓国エンタメ新聞「韓Fun」を創刊
  産経新聞社のデジタル化と雑誌局の取り組み
  毎日へ委託して念願の九州・山口版発行
  デジタル化をめぐる積極的な取り組み
  スマートフォンの普及で新聞の良さを見直し
  フジサンケイビジネスアイ
  環境対策の高まりで「ENECO」新装刊
  『TVナビ』好調で雑誌部門は堅調
  新聞社の取材力を生かす雑誌を作る

■東京新聞篇
創2016年3月号掲載 「読者とともに」歩む東京新聞の紙面方針
  読者の声で継続された「平和の俳句」
  「読者とともに」を題字下に掲げる
  毎月19日に掲載される「言わねばならないこと」
  「白杖SOS」報道で世直し能力を認識
  パラリンピックをめぐる連載も開始
  「こちら特報部」で先鋭な権力批判
  拳を振り上げるのでなく事実をもって追及する
創2015年4月号掲載 東京新聞が毎日、一面に掲げる「平和の俳句」
  「平和の俳句」きっかけは「九条俳句」事件
  戦争体験の継承に4本社あげて取り組み
  「編集日誌」が明かす紙面づくりの舞台裏
  3・11を原点に市民の目線に立脚した紙面方針
  特報部による名物紙面「こちら特報部」
  「次世代研究会」による様々な新しい試み
創2014年4月号掲載 独自性重視、東京新聞の新たな取り組み
  北半球と南半球に分かれた新たな紙面
  「紙面刷新プロジェクト」で坂本龍一氏と対話
  新聞を読まない若者に紙面に接してもらう
  「原発取材班」は今も原発作業員に密着
  「編集局を挙げて」という取り組みが増えた
  東京新聞の名物「こちら特報部」
創2013年4月号掲載 独自性と地域性強調する東京新聞の「特報部」化
  ゲリラ部隊「特報部」の方針が全社に拡大?
  一面トップに独自ネタ、地域ネタが増えた
  消費増税をめぐっても独自の報道を展開
  中日新聞と東京新聞の紙面の違いとは…
  特報面はどのように作られているのか
創2012年4月号掲載 新聞界のゲリラ集団「東京新聞特報部」
  部長は冗談まじりに「独立愚連隊」と呼んだ
  デスクの意向が紙面に強く反映
  記者クラブに属さず独自の切り口を模索
  3・11以降、市民目線を意識して報道
  中日新聞と異なり、攻めの姿勢が必要